インフルエンサーマーケティング会社に依頼する際、サービスの仕組みや料金体系を理解することは非常に重要です。
これは一口にインフルエンサーマーケティング会社と言っても、依頼方法やサービスの内容は多岐に渡り、得られる効果も大きく異なるためです。
インフルエンサーマーケティング会社を大別すると、
- 目的に応じてインフルエンサーの依頼や施策全体の進行を担う「ディレクション型」
- 会社独自のプラットフォームに登録されたインフルエンサーから企業が直接依頼する「プラットフォーム型」
という2つに分けることができます。
「ディレクション型」は、会社によって内容は異なりますが、施策の立ち上げから全体的なサポート及び実務を担ってくれるため、「コンサルタント型」とも呼ばれます。
ヒアリングや相談を重ねて、依頼するインフルエンサーやクリエイティブの内容・期間などが決まるため、料金体系はフォロワー単価を基準に都度異なります。
一方で「プラットフォーム型」の多くは、登録インフルエンサーの中から企業(広告主)が募集・選定行い、直接依頼のやり取りを行います。
実務やノウハウといった企業側のリソース要する分、コストを安く抑えることができます。
そしてプラットフォーム型の中には、「月額〇〇円で採用し放題」というような「定額制」を採用しているケースが増えてきています。
そこで本記事では、「プラットフォーム型×定額制」のインフルエンサーマーケティング会社について、ディレクション型と様々な比較しながら解説を施してまいります。
インフルエンサーマーケティングを検討する際に知っておきたい必見の内容となっておりますので是非ともご一読ください。
また、2023年4月21日(金) に「ディレクション型(コンサルタント型)」と「プラットフォーム型(定額制など)」 の違いや特徴をわかりやすく解説するオンラインセミナーを開催いたしますので、ぜひ下記フォームからご参加下さい!
是非貴社に合った施策をご確認いただき、インフルエンサーマーケティングを成功させていただけますと幸いです。
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目次
インフルエンサーマーケティングの重要性
はじめに、インフルエンサーマーケティングの重要性について、今現在、そして今後の見通しを解説します。
インフルエンサーマーケティングの依頼を検討する際に、
- 今、企業のマーケティングに求められていること
- なぜインフルエンサーマーケティングなのか
- 今後のインフルエンサーマーケティングの見通し
といった、インフルエンサーマーケティングの本質や取り巻く現状を理解することは非常に大切です。
インフルエンサーマーケティングを活用する本来の目的を見失わないためにも、まずは本項でしっかりと全容を把握しておきましょう。
2023年 マーケティングの今
去る2022年、大晦日に放送された「第73回NHK紅白歌合戦」の関東地区平均視聴率(総合テレビ)は35.3%となり、過去最低だった前年に続く、過去2番目の低さとなりました。(参考:NHK紅白視聴率35.3% 過去2番目の低さ|日本経済新聞)
時代の変遷とともにテレビ離れが進む昨今。
その背景には、SNSや映像発信サービスといったネットコンテンツの普及が挙げられます。
今、多くの人々は、好きな時に、好きなジャンル・ヒト・モノに関連するコンテンツを楽しんでいるのです。
マーケティングにおいても、かつては最も注目が集まるテレビCMや大手雑誌広告などが中心にありましたが、メディアの多様化に連れ立って、明確なターゲティングや発信力が求められるようになりました。
そして、最新のマーケティングを象徴する最たる例に、「インフルエンサーマーケティング」が挙げられるでしょう。
インフルエンサーマーケティングでは、「利用するSNSの種類」や「インフルエンサーのジャンル・ファン層」によって自社商品やサービスに最適なターゲティングを行うことができます。
また、インフルエンサーマーケティングは、「インフルエンサーの発信力」と「SNSの拡散力」を活かすことで、認知拡大から集客・売上に至るまで、高い効果を発揮することができます。
人々が見たいモノを見たい時に見る時代だからこそ、
- 自社の魅力を最も活かせるSNS媒体や親和性の高いインフルエンサーによるターゲット層への的確なアプローチ
- インフルエンサーの発信力を活かした自社商品・サービスの認知拡大
が現在のマーケティングに強く求められているのです。
インフルエンサーマーケティングの市場規模の拡大
2022年11月1日、株式会社サイバー・バズと株式会社デジタルインファクトの調査では、インフルエンサーマーケティング市場が拡大する見込みであることが発表されています。
調査によるとインフルエンサーマーケティング市場規模は、
- 2022年:615億円
- 2025年:1,021億円
- 2027年:1,302億円
に成長・拡大する見込みであるとのことです。
【インフルエンサーマーケティング市場規模 2020年-2027年】
画像:【市場動向調査】2023年のソーシャルメディアマーケティング市場は1兆899億円、前年比117%の見通し。2027年には2023年比約1.7倍、1兆8,868億円に|株式会社サイバー・バズ
2022年〜2022年の成長曲線から推計すれば、今後もインフルエンサーマーケティングの市場規模は堅調に拡大していくことが予想されます。
さらに中長期的な市場規模の拡大は、言い換えれば、企業の導入が流行化することでもあります。
現状は競合に先んじてインフルエンサーマーケティングを取り入れることが先決となりますが、やがて数年後には内容の差別化やコンテンツのさらなる質が求められるフェーズに移行していくことも予想できるでしょう。
また、2022年時点でトップのシェア率を誇る「YouTube」と、成長率の高い「TIkTok(ほかライブ配信アプリ)」は、ともに映像メディアを中心にしており、シェア率2位のInstagramにおいてもリールやライブ配信機能を拡充させていることから、動画コンテンツを中心とした発信に注力していくことも重要となりそうです。
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料金体系・コスト
まずは「プラットフォーム型×定額制」と「ディレクション型」の「料金体系・コスト」について比較し、それぞれの特徴や強みを掘り下げていきます。
「定額制」の主流は月額単位 長期利用でさらにコスト削減も!
定額制のインフルエンサーマーケティングサービスでは、プラットフォームの利用料金を月額単位で設定しているケースが多く、利用期間内は登録インフルエンサーを採用し放題という点が最大の魅力です。
1か月単位で利用することが出来るため、商品の発売期間やサービスの繁忙期シーズンを狙って利用するなど、必要シーンに応じて導入することも可能です。
また、月額当たりの利用料金が割引される「長期コース」を用意している場合も多く、継続的に利用することでさらにコストを抑えることにも期待できます。
まずは1ヶ月間を通常料金で試してみて、長期的に導入したい場合に長期コースに切り替えていくといいでしょう。
「定額制」はニュービジネスにおすすめ
「定額制」のインフルエンサーマーケティングサービスは、新しい商品やサービスを展開するニュービジネスと非常に相性がいいと言えます。
主な理由としては、
- 料金が事前に分かるため予算組みがしやすい
- 期間内にインフルエンサーによるPRを量産できるため認知を得やすい
という2点が挙げられます。
まず、「定額制」は事前にかかる費用が明確な分、予算が組みやすいというメリットがあります。
特に個人での開業などでは、ビジネスが軌道に乗るまで売上が安定しなかったりと、プロモーションをかけたくても予算に不安を抱えるケースが少なくありません。
月額制であれば、1ヶ月間利用し、売上によって継続を判断することも可能なため、ビジネスの初期段階であっても導入しやすいでしょう。
また、ニュービジネスでは、新しい商品・サービスの認知を1から確立していく必要があるため、いかに多くのユーザーの目に触れるかという点が重要になります。
利用期間内に多くのインフルエンサーを採用してPRを実施、さらにメンション(タグ付け)により、立ち上げた自社アカウントを紹介してもらうこともできるため、ビジネスを軌道に乗せるまでの認知拡大におすすめです。
「ディレクション型」は内容に応じて「案件ごと」が基本 まずは見積りを!
ディレクション型のインフルエンサーマーケティングサービスの料金体系は、施策の内容に応じ、フォロワー単価を基準に案件ごとに決まるケースが多いです。
その内訳には様々なものが含まれており、主に、
- 担当者・チームによるディレクション(コンサルタント)費用
- インフルエンサーのキャスティング料(フォロワー数・リーチ数・所属事務所への依頼料)
- 投稿数・期間といったクリエイティブの設定
- 効果分析・フィードバック
などが挙げられます。
やや複雑な印象を受けるかもしれませんが、視点を変えてみてみると、ディレクション型のインフルエンサーマーケティングサービスは“それだけ出来ることの幅が広い”ということになります。
広告主の成功ビジョンを実現するため、施策ごとに最適なプランニングが施されているのです。
しかしながら、ディレクション型のインフルエンサーマーケティングを手掛ける会社は数多く、依頼できる業務内容や料金設定は異なります。
まずは見積りを依頼し、どんなPRにしたいかを相談した上で、
- どれくらいの費用が掛かるか
- どこまでの業務を委任できるのか
といった点を確認しましょう。
優秀なインフルエンサーマーケティング会社=ディレクション費用が高いとは限らない
ディレクション型のインフルエンサーマーケティングサービスを検討する際に、優秀なインフルエンサーマーケティング会社ほど費用が高いのでは?と考える方もいらっしゃると思いますが、必ずしもそうとは限りません。
施策を総合的に一任できる規模のインフルエンサーマーケティング会社は、中間サービスを頼らずに施策を遂行していくことができるため、むしろトータルコストを抑えることができます。
画像:インフルエンサーマーケティング事業|Find Model
例としてFind Model(上記画像)では、コストカットした中間マージンを企業(広告主)の負担費用削減に充当させることで、高品質かつ適正価格でのサービスを実現しています。
確かなノウハウを活かしてコストカットした費用をしっかりと顧客に還元している会社を選ぶことで、依頼主の費用対効果を限りなく高めることができるのです。
サービスの流れ・仕組み
続いては、「サービスの流れ・仕組み」についての解説です。
同様のPR投稿を目的とした場合でも、「プラットフォーム型」と「ディレクション型」とでは、受けられるサービスの工程やインフルエンサーとの関わり方に違いが見られます。
シンプルで分かりやすい! 軽便性が魅力の「プラットフォーム型」
「プラットフォーム型」のキャスティングでは、広告主が自らキャンペーン施策に合ったインフルエンサーを選定し採用します。
プラットフォーム型のインフルエンサーの選定には、主に、
- プラットフォーム上に施策キャンペーンを提示して登録インフルエンサーに広く募集をかける「公募型」
- 登録インフルエンサーに直接依頼する「指名型」
といった方法があります。
いずれの場合においても、専用のプラットフォームを介することで、広告主とインフルエンサーを速やかにマッチングすることを可能にしています。
- インフルエンサーの募集
- インフルエンサーの採用
- サービスの提供
- 投稿の確認
といった流れが一般的で、募集から投稿までが簡潔な工程になっています。
プラットフォームを介することで、気軽にインフルエンサーを募集・依頼できるという点は利用する企業にとって大きなメリットになるでしょう。
また、専用のアプリからスマホでキャスティングを完結できる仕組みを取り入れている会社もあり、軽便性に強みを持ちます。
「プラットフォーム型」のサービスを検討する際には、専用サイト上でのインフルエンサー検索や連絡用ツールの使いやすさにも着目していくといいでしょう。
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「プラットフォーム型」はインフルエンサーとの直接的なやりとりが基本
簡潔な利用工程が魅力な「プラットフォーム型」のキャスティングではありますが、基本的に、インフルエンサーとのやりとりは広告主が自ら行うことになります。
具体的には、
- PR投稿の見せ方に関するリクエスト
- 文章やクリエイティブの確認・修正依頼
などをインフルエンサーと直接やりとりすることになるため、実務を担当するためのリソースが企業側に求められる点は踏まえておく必要があります。
前述したトリドリマーケティングの例のように、専用のアプリやWebサイト上でやりとりが完結できるサービスを選ぶことで、担当社員の負担を軽減することができるでしょう。
一方で、社内に充分な人員やノウハウを持つ企業では、インフルエンサーと近い距離間で施策を進められることがメリットになる場合もあります。
- 自社商品のセールスで実績のあるPR文言をインフルエンサーに共有する
- インフルエンサーから自身の特性を活かしたコンテンツを提案してもらう
など、直接的なコミュニケーションを活かすことで施策の質を高めていくことができるでしょう。
ヒアリングから改善策まで! プロによるトータルサービスが魅力の「ディレクション型」
「ディレクション型」には、一般的な「プラットフォーム型」にはないサービスが数多く含まれおり、プロによるトータルサービスが大きな強みとなっています。
参考として、Find Model(ファインドモデル)にインフルエンサーマーケティングを依頼する際の流れをご紹介します。
「プラットフォーム型」が、マッチング〜投稿といったセクションで利用されることに対し、Find Model(ファインドモデル)の例では、事前のヒヤリングや投稿後のレポーティングといったサービスが前後に含まれていることが分かります。
無料でヒアリングからPR案件の相談、そしてインフルエンサーリストを提出してもらえるのは、依頼する企業にとって大きなメリットでしょう。
また、インフルエンサーマーケティングでは、PR施策の効果や達成度合いを客観的なデータで分析することが非常に大切です。
投稿後にプロによる明確な効果測定基準によるレポーティングを受けられる点は、その後の改善に繋がる大きな利点となります。
点としての成果はもちろん、長期視点でのノウハウ蓄積を望む場合には、特に「ディレクション型」がおすすめです。
「ディレクション型」は最適なキャスティングを提案、一連のやりとりもお任せ
「プラットフォーム型」のインフルエンサーマーケティングサービスが、登録インフルエンサーと広告主の企業を繋ぐ場という意味合いが強かったのに対し、「ディレクション型」は施策を総合的にプロデュース・進行してくれる点が大きな特徴です。
「ディレクション型」では、マッチング〜投稿といったセクションで発生する一連のやりとりも全て一任することができます。
また、入念なヒアリングを元に最適なキャスティングを提案してくれるため、企業の目的に合わせて客観的な視点からPRの方向性を模索していくことができます。
※尚、インフルエンサーマーケティング会社によって、ディレクションできる内容は異なります。
- 無料でPR案件の相談・インフルエンサーリストを見てから検討したい
- 起用したいインフルエンサーをキープして検討したい
- 専任の担当者と相談して進めたい
という企業様は、ぜひともFind Model(ファインドモデル)にご相談くださいませ。
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「プラットフォーム型×定額制」と「ディレクション型」 選ぶ際のポイント・考え方
ここまで取り上げてきた「プラットフォーム型×定額制」と「ディレクション型」のインフルエンサーマーケティング会社の比較を基に、実際に選ぶ際に重視したいポイントや考え方について解説していきます。
自社のリソースを整理しよう
インフルエンサーマーケティング会社を利用する際には、施策の目的や、目的達成のために現時点で必要なステップを理解しておくことが大切になります。
その際に重要となるのが、現在自社が持つリソースを基に、
- どこまでを自社でまかなうことができて
- どこからをインフルエンサーマーケティング会社に依頼するべきなのか
という明確な線引きです。
インフルエンサーマーケティングに必要な主なリソースには、
- 人員・稼働時間といったマンパワー
- 操作方法や最新の知識といったSNSの学術的なノウハウ
- エンゲージメント率やセールス力を高めるクリエイティブのノウハウ
- 目的に合ったインフルエンサーと繋がるための人脈・営業力
- 今後の改善点を見出すための客観的な分析
などが挙げられます。
例えば、マンパワーが不足する場合には、施策の進行が遅れてしまったり、社内のメイン業務に支障をきたすことが考えられます。
また、客観的な分析の術を持ち合わせていなければ、施策そのものの効果を評価することさえ難しくなるでしょう。
もし社内にSNSに特化したマーケティング部署があるという場合には、インフルエンサーとのマッチングのセクションのみ定額制のプラットフォームを用いることで、費用を限りなく抑えてインフルエンサーマーケティングを実施することができます。
一方で、上記のいずれかが欠けてしまう場合では、ディレクション型のインフルエンサーマーケティング会社に依頼することで、必要なリソースを一部補ってもらう、または全て一任することがセオリーとなるでしょう。
まずは、自社が現在持ち合わせているリソースを整理し、施策の目的達成のために必要な要素を洗い出してみましょう!
費用対効果を考える
「プラットフォーム型×定額制」と「ディレクション型」のインフルエンサーマーケティング会社、いずれを選ぶ場合でも、利用することで得られる本質的な効果を考えることは重要です。
前述したように、インフルエンサーマーケティングには時間や労力以外にも専門的なリソースが求められるため、より高い効果を得るためには、全てがバランスよく揃っているに越したことはありません。
「プラットフォーム型×定額制」の強みは、マッチングの利便性とキャスティング費用の安さです。
SNSマーケティングに対する知見やノウハウがあり、マンパワーが十分に用意できる企業にとっては、最も費用対効果を高められる選択になります。
また、1ヶ月だけ利用するなど、必要な期間に集中的にコストをかけられる点もメリットになるでしょう。
一方で、「ディレクション型」の強みは、ヒアリングなどを基にリソースの不足部分を補ってくれたり、プロの知見による最適な戦略を実行できる点になります。
また、客観的な効果測定基準でのレポーティングを受けられる会社では、次回の改善に繋げることができます。
1回の施策の結果だけでなく、長期的な効果も含めて検討するといいでしょう。
さらにもう一点、施策キャンペーンを提示して登録インフルエンサーに広く募集をかける「公募型」のプラットフォームでは、必ずしも求める人数が採用できるとは限らないという点にも注意が必要です。
例えば、月額4万円のプラットフォームで20人の応募をかけたにも関わらず、10人の応募しか得られなかった場合には、広告主が想定したよりも費用対効果は低くなってしまいます。
特に上記のような定員割れのケースでは、インフルエンサーを吟味して選定することができないため、満足のいく施策の質・効果が得られないことも懸念されるでしょう。
対策として、
- 月額費用が多少高くなったとしても「指名型」を採用しているプラットフォームを選ぶ
- あらかじめ人数や求めるインフルエンサー像をリクエストできる「ディレクション型」の会社に依頼する
といった方法を選択する方が、結果的に満足のいく施策効果に期待することができるでしょう。
「ディレクション型」の代表例:「Find Model(ファインドモデル)」
今回本記事では、「プラットフォーム型×定額制」との比較をより分かりやすくやすくするために、本メディアサイト「Insta Lab(インスタラボ)」を運営する「Find Model(ファインドモデル)」を、ディレクション型の代表例として取り上げさせていただきました。
Find Model(ファインドモデル)は、アサインできるインフルエンサー8,500名以上、延べリーチ数2.5億以上(2023年1月末時点。単純計算でインフルエンサー1名あたり平均3万リーチ)を誇るインフルエンサーマーケティング支援サービスです。
本メディアサイト「Insta Lab(インスタラボ)」では、インフルエンサーマーケティングのリーディングカンパニーとして、SNSマーケティングについての事例や役立つ最新情報を発信しています。
画像:インスタラボを運営しているFind Modelとは?インフルエンサーマーケティング事業についても詳しく紹介|Insta Lab
導入事例では、上記のように、東証一部企業や広告代理店・有名ブランドの支援実績も豊富です。
「ディレクション型」ならではの総合的なコンサルティング力を活かし、予算に合わせた細かなPR提案から大規模な施策実現に至るまで総合的にプロデュースを依頼できる点が魅力になっておりますので、SNSマーケティングやインフルエンサーのキャスティングでお悩みの際には、是非ともご相談ください!
また、2023年4月21日(金) に「ディレクション型(コンサルタント型)」と「プラットフォーム型(定額制など)」 の違いや特徴をわかりやすく解説するオンラインセミナーも開催されますので、自社のインフルエンサーマーケティング施策にぜひご活用ください!
▼「プラットフォーム型×定額制」は得なのか?「ディレクション型」と徹底比較 【インフルエンサーマーケティング会社の選び方講座】▼
まとめ
成長を続けるインフルエンサーマーケティングの世界では、今後、更なる質の向上や専門的なノウハウを求められることが想像されます。
では、多くの企業がインフルエンサーマーケティングの導入を急ぐ昨今において、「プラットフォーム型×定額制」は得なのか?
その答えを知るには、施策の目的や現在のリソース、ひいては企業様の今後の明確なビジョンを理解することが非常に大切です。
客観的な視点から現状の把握、そして今後のSNS戦略を見出したい場合には、無料で相談に乗ってくれるディレクション型のインフルエンサーマーケティング会社に掛け合ってみるのも1つの方法です。
長期的な視点と現状の把握を明確にすることで、様々な形体のインフルエンサーマーケティングサービスを最適な形で活用していきましょう。
また、インフルエンサーマーケティング施策やSNSアカウント運用にお困りの方は、ぜひ下記からお気軽にお問い合わせください。
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