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広告代理店「電通」が2022年3月に公開した調査レポートから、2021年のソーシャル広告費が7,640億円に到達したことが分かりました。

同調査レポートによると、インターネット広告市場は引き続き好調の見通しであるとのことです。

本記事では、電通が同時期に発表した3つの調査レポート「2021年 日本の広告費」「『2021年 日本の広告費』解説」「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を参考に、インターネット広告・ソーシャル広告市場の最新の動向をわかりやすくお伝えしていきます。

インターネット広告媒体費は毎年増加し続けている

総広告費の増減にかかわらず、インターネット広告媒体費の数字は毎年順調に伸び続けています。

以下のグラフを見て分かる通り、2020年にはコロナの影響を受け、広告費の総額は大きく落ち込みました。

しかしながら広告業界全体が落ち込みを見せた2020年にも、インターネット広告媒体費の総額は1兆7,567億円を記録し、前年比約105.6%増の成長を見せています。

その他の年を見ても、インターネット広告媒体費は現在まで順調に伸長し続けてきたことが分かります。

【インターネット広告媒体費】とは

インターネットサイトやアプリ(物販系ECプラットフォームも含む)上の広告掲載費のこと。

引用:2021年 日本の広告費」解説-広告市場は大きく回復。インターネット広告費がマスコミ四媒体の総計を初めて上回る | ウェブ電通報

 

total-advertisement-amount画像:2021年 日本の広告費」解説-広告市場は大きく回復。インターネット広告費がマスコミ四媒体の総計を初めて上回る | ウェブ電通報

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画像:「日本の広告費」内データの該当部分を参照し作成

 

また下記のグラフは、直近3年間の「広告費全体におけるインターネット広告媒体費の割合」を示すグラフです。

下記のグラフからも分かるように、広告費全体におけるインターネット広告媒体費の割合は増加し続けていることが分かります。

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*「2021年 日本の広告費」の図表2 媒体別広告費<2019年~2021年>を基に作成

インターネット広告媒体費の総額・全体に占める割合が共に増加していることから、インターネット広告の市場規模は今後も拡大し続けていくことがうかがえます。

ソーシャル広告市場は大きく伸長

 

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画像:「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」

成長著しいインターネット広告の中でも、特に2021年のソーシャル広告市場7,640億円(前年比134.4%)という大きな伸びを見せ、インターネット広告媒体費の35.4%を占めることとなりました。

【ソーシャル広告の定義】
・ソーシャルメディア*のサービス上で展開される広告

*ユーザーが投稿した情報をコンテンツとし、ユーザー間で共有・交流するサービスを提供するメディア(プラットフォーム)
<JIAA「インターネット広告基礎用語集 2021年度版」より>
ソーシャルメディア例:SNS/ブログサービス/ミニ(マイクロ)ブログ/動画共有サイト/ソーシャルブックマーク/電子掲示板 など

引用:「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」

また、ソーシャル広告の種類別内訳を見てみると、SNS系の割合が41.5%ともっとも高いことが分かります。

 

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画像:「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」

【ソーシャル種別の定義】
SNS系はSNSプラットフォーム(動画共有系を除く)、動画共有系はユーザー投稿型動画共有サイト、その他はブログや電子掲示板等

引用:「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」

2022年もインターネット広告媒体費は増加する見込み

2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」では、2022年のインターネット広告媒体費2兆4,811億円(前年比115.0%)にまで拡大するだろうと予測されています。

 

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画像:「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」

2022年もインターネット広告市場は順調に伸長する見込みであり、その伸長と共にSNS系・動画共有系広告市場も拡大していくと考えられます。

今後のマーケティングにおいては、

  • SNS(Twitter, Instagram)
  • 動画共有プラットフォーム(YouTube,TikTok)

を活用した施策を取り入れることがますます重要になりそうです。

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