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その中でよく使うものといえば「Webサイト」と「アプリ」でしょう。
以前からよく使用されていましたが、2020年にコロナ禍に突入すると、それまでとは異なる利用のされ方も増加してきました。
本記事では、株式会社ヴァリューズが行った2020年から2022年のWebサイトのアクセス数、スマートフォンのアプリの起動数ランキングから、この3年間での比較や、年代別での利用傾向を分析します。
※調査・分析概要
全国のヴァリューズモニター（20歳以上男女）の各年1月～10月のネット行動ログを調査。
以下で使用する画像は2020年、2021年、2022年の結果から抜粋
・Webサイトのユーザー数：
PC及びスマートフォンからのアクセスを集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。Webサイトの「カテゴリ」はヴァリューズが独自に定義。
・アプリのユーザー数：
Androidスマートフォンでの起動を集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。アプリのカテゴリはGoogle Playのアプリカテゴリより取得。ただしメール、Google Chrome、YouTube、Googleマップ、Gmailなどプリインストールアプリは対象外。
目次
Webサイトユーザー数ランキング
画像：2020年、21年、22年のWebサイト訪問者数ランキング
上記の画像は2020年から2022年までのWebサイト訪問者数トップ30をまとめたものです。
ランキングトップ3は変わらず
いずれの年も1位「Google」、2位「Amazon.co.jp」、3位「楽天市場」とトップ3は変わらないという結果でした。
日本での検索サイトのトップはGoogle、通販サイトのトップはAmazonと楽天市場の2強というのはここ数年固定のままで、Amazonと楽天市場のユーザー数も拮抗したままです。
SNSの変遷
各SNSの変遷を見ると、以下の通りです。
YouTube：4位⇒6位⇒11位 （9300万⇒7800万）
Twitter：7位⇒5位⇒4位 （8900万⇒9300万）
Facebook：9位⇒9位⇒8位 （8000万⇒8100万）
Instagram：22位⇒21位⇒19位 （6200万⇒6800万）
まずYouTubeはコロナ禍で一気に利用者が増え、2020年には4位まで急上昇しました。
しかし2022年には11位まで落ち、1500万人近く減少しています。
コロナ禍が落ち着いたため減少した、またはほかの動画サイトに利用者を奪われた可能性もありますが、これはあくまでWebサイト訪問者数なので、この2年間でアプリ使用をする人が増えた可能性のほうが高いでしょう。
他のSNSでは、Facebookがほぼ横ばいで、TwitterとInstagramの利用者は増加傾向にあります。
在宅による影響
2020年、20位にランクインした宅配便「ヤマト運輸」は前年比110.9%の増加で、その後も20位前後にランクインし続けています。
やはり巣ごもりによる通販サービスの利用者が増え、さらにその便利さに気付いたユーザーが使い続けているものと考えられます。
さらに2020年には18位に「Googleヘルプ」（前年比118.7％）、26位に「Google Docs」（前年比146.7％）がランクイン。
さらにこの2年でGoogleヘルプは6700万から7600万、Google Docsは5500万から7600万と増加しています。
これらGoogleサービスの躍進も、在宅勤務やリモートワークの増加の影響が大きいと言えるでしょう。
2022年のキーワードは「旅行」
2022年の特徴でいえば、27位にランクインした「旅・ホテル予約 じゃらんnet」です。
2022年の上位30サイトの中で前年からの伸び率が最も高い117％を記録しました。
そして実は32位にも「楽天トラベル」がランクインしており、こちらは前年比125%の増加でした。
これは2022年に開始された「県民割」や「全国旅行支援」の影響が大きく、2022年から23年にかけて「今年こそは遠出しよう」と考えている人が増えた結果だと考えられます。
年代別の傾向
画像：2020年、22年のWebサイト訪問者数ランキング（年代別）
上記の表は、2020年と2022年のWebサイト訪問者数の20代、40代、60代以上のランキングです。
まず、いずれもYouTubeの訪問数が2022年で落ち着いているのは全世代共通となっています。
そして2020年、20代の17位にランクインした「note」は2022年でも20位に残っています。
noteはブログのように個人がテキスト、画像、音声などを情報発信できるメディアですが、コンテンツを有料販売することもできます。
以前は文章を書くのであればブログ、そして最近は短文をSNSに書くのが主流となっていましたが、最近では長文をnoteに書き、場合によっては有料で販売する人も増加しています。
さらに楽天市場は60代以上ではAmazonを上回っており、他の2世代とは異なる結果です。
アプリ利用者数ランキング
画像：2020年、21年、22年のアプリ利用者数ランキング
上記の画像は2020年から2022年までのアプリ利用者数トップ30をまとめたものです。
LINE、Twitter、Instagramは増加
SNSの中でもLINE、Twitter、Instagramはいずれの年でもベスト4にラインインしており、その利用者数も年々増加しています。
その中でもInstagramは2022年にTwitterの利用者数を抜いており、躍進が見て取れます。
一方、Facebookは8位から10位にランクダウンしており、利用者数も減少傾向にあります。
キャッシュレスサービスの台頭
非接触決済自体は2010年代からありましたが、新型コロナウイルス対策でさらに推奨され、利用者数がどんどん増加しています。
特にPayPayは2020年で5位だったものの、2022年には2位にランクイン。
利用者も4700万から6000万に急増しています。
他にも14位に「d払い」（前年比109.6%）、22位に「楽天ペイ」（前年比119.6%）、28位に「au PAY」（前年比108.0%）がランクインしており、大手キャリアや有名なキャッシュレス決済ツールに人気が集中してきています。
さらに2022年には18位に「マイナポイント」、20位に「マイナポータル」がランクイン。
総務省によると2023年1月時点でのマイナンバーカード取得率は約66％であり、国民の3人に2人が取得している計算になります。
カード取得に伴いポイントを獲得しようと考える人が増えていると考えられます。
なお、国主体のアプリといえば、厚生労働省が2020年6月19日にリリースした「COCOA -新型コロナウイルス 接触確認アプリ」も2020年と2021年には27位にランクインしていますが、2022年には使用停止になったことを受けランク外になっています。
年代別の傾向
画像：2020年、22年のWebアプリ利用者数ランキング（年代別）
上記の表は、2020年と2022年のアプリ利用者数の20代、40代、60代以上のランキングです。
SNSの伸びを見ると20代は「Twitter」派が若干多い一方で、40代・60代は「Instagram」派が多い結果となりました。
特に60代は「Instagram」の前年比が137.1%と伸びが大きいのがわかります。
Instagramは若い女性が利用しているイメージが大きいですが、写真主体という手軽さもあってか、実はシニアにも人気のSNSなのです。
また、キャッシュレス決済アプリも20代よりも60代のほうで上位にランクインしており、こちらもシニア層が積極的に使っていることがわかります。
20代の2022年にはUver Eatsが18位にランクインしており、都市部を中心とした若年層にフードデリバリーサービスが定着しているようです。
まとめ
いかがでしたでしょうか？
Webサイトやアプリは日々新しいものが出続けていますが、トップ30位以内に入るラインナップが毎年極端に変わることはありませんでした。
しかし2020年代のコロナ禍により、リモートワークやキャッシュレスなどがかなりのスピードで進み、その結果ランキングにもそれらに深くかかわる項目が食い込んでくる結果となりました。
こういったランキングは世相を反映している面も大きいので、欠かさずチェックするようにしましょう。
最後までご覧いただき、誠にありがとうございます。
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