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マーケティングをする際、まずは「どの市場に向けたものか?」というのをしっかりと設定する必要があります。

会社員向け・Z世代向けなど分類方法はさまざまありますが、その中でも今回は「子育てママ向け」のマーケティングについてお伝えいたします。

マーケティングが成功すれば、狙ったターゲットに向けた効率の良いアプローチが可能になり、コストを抑えることもできます。

 

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現代のママ世代の特徴

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現代のママ世代には、「従来持ち合わせた特徴」と「近年になって増えた特徴」がそれぞれあります。

従来持ち合わせた特徴

口コミの拡散力

「ママ友」や「公園デビュー」という言葉で表されるように、親同士のつながりはとても結びつきが強いです。

近年の人間関係はオンラインでのつながりも増えてきましたが、「子どもを育てる」という共通の目標があると、実生活でのママ同士の助け合いがどうしても必要不可欠です。

それゆえ、子育て世代の口コミ拡散力は、とりわけどのセグメントよりも強くなっています。

オンライン上の情報であっても、それをオフラインで共有しあうということが往々にしてあるのです。

子ども中心の消費になる

出産後は出産前と比べ、消費の仕方も変わってきます。

外食費や洋服・アクセサリー費・趣味にかける費用など、「削れるところは削ろう」という考えに変わります。

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画像:子育てママリサーチ(主婦調査)

一方、「価格」と「品質」のどちらを重視するか?という問いには、出産前よりも出産後のほうが「品質重視派」が増えています。

さらに、自分のものよりも子どものものの品質を重要視する人が多く、自分に使っていたお金を子どものために使うように変わっていきます。

実際、家計の財布のひもをママが握っていることが多く、決定権がママ側にあることもその要因だと考えられます。

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画像:子育てママリサーチ(主婦調査)

近年になって増えた特徴

「働くママ」の増加

厚生労働省「令和2年版 厚生労働白書」によると、男性雇用者世帯のうち、共働き世帯の割合は66.2%となっています。

わずか30年前は40%台でしたが、男女雇用機会均等法の成立や長引く不景気により90年代中ごろには逆転し、2019年の共働き世帯数は1,245万世帯と過去最高を記録。

今後も増加の一途をたどると予想されます。

子育てしている家庭でも、ある程度子育てが落ち着いたら仕事復帰するパターンが多く、育児と家事に仕事も加わるため、より多忙になっています。

男性も育児に参加する時代へ

厚生労働省は2010年から「イクメンプロジェクト」を立ち上げ、男性が育児に参加するように働きかけています。

同時に男性の育児休暇取得促進も進め、2022年の育児休暇取得率は約14%となっています。

女性の育児休暇取得率は80%以上のためまだまだ差がありますが、男性の育児休暇取得率は2019年で7.5%だったことを考えると、3年でほぼ倍増しています。

今後も育児にパパが参加する流れは加速していくでしょう。

モノの消費を抑え、コトの消費を増やす

現在主に子育てをしている世代は1980年~2000年生まれが中心です。

この世代はいわゆる「バブル崩壊後」しか知らない世代であり、好景気を肌で実感したことがほぼありません。

物価は上がるが所得は変わらないことを身をもって知っているため、プチプラやファストファッションを好み、家はリノベーション物件にする、といった節約をしています。

その一方で、コトの消費は増えてきています。

近年では「シェアリングエコノミー」という、物・場所・交通手段などのサービスを多くの人と共有・交換して利用する経済概念が広まり、「使いたいときだけ借りて使う」という考えにシフトしています。

デジタルネイティブ世代が中心に

1980年~2000年生まれはいわゆる「デジタルネイティブ世代」でもあります。

青春時代、もしくは物心ついた時から携帯電話やインターネット環境が身近にあり、インターネットにアクセスして情報を入手するのが当たり前の感覚となっています。

ガラケーからスマホへの移行もこの世代はスムーズで、日々移り変わるデジタルデバイスの変化にも対応できる人が多いです。

彼らはサーチエンジンよりもSNSを使い、テレビタレントよりも自分が共感できるインフルエンサーから情報を得て行動しています。

子育てママ世代への効果的なマーケティング手法

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「子どもの年齢」を中心に考える

マーケティングの際、「年代別で考える」というのは非常に重要です。

子育て世代でももちろん大切ですが、本人の年代よりも重要視すべきなのが「子どもの年齢」です。

女性の平均初婚年齢は、1980年の25.2歳から2021年には29.5歳まで上がっており、晩婚化しています。

初産の平均年齢も現在は30.9歳と、30歳を上回るようになり、2014年には「出産した女性の26%が35歳以上」となっています。

すなわち同じ「35歳の母親」でも「子どもが0歳」と「子どもが15歳」のどちらの場合もあり、この2人は同年齢でも生活のサイクルや持つ悩みが全く異なります。

そのため、子どもの年齢や月齢で分けて悩みを把握することがとても重要になります。

年齢の違いで求める商品やサービスが大きく変わってくるからです。

リサーチ時間は10時~14時

リサーチはオンライン・オフラインのどちらでもやりやすい時間帯が存在します。

それが「平日10時~14時」です。

子育て世代にとって、朝は朝食・お弁当の準備や他の家事で忙しい時間帯です。

また夕方16時以降になると、今度は子どものお迎えや家庭の夕食の準備の時間と被ってしまいます。

子どもを幼稚園・保育園に入園した後で比較的時間が取れやすいのが平日10時~14時で、この時間にリサーチを依頼すると参加率がグッと増えます。

土日は共働きの兼業主婦の場合でも休みが多いですが、家族サービスのために出かけたりしがちなので避けるのが無難でしょう。

「子連れが可能な状況」を作り出す

リサーチ時間を調整しても、「その時間はどうしても子どもと一緒にいないといけない」という場合ももちろんあります。

もしオフラインで呼び出してヒアリングする場合、通常のインタビュールームではなく、子どもが騒いだり歩きまわったりしても大丈夫な場所を選びましょう。

ママは子どもがケガをしないか等が気になるので、ヒアリングも目の届く環境で実施しましょう。

オフラインの場合、インタビュー中に子どもの世話などの時間が入る可能性があるので、ヒアリングの時間は通常想定よりも長めに設定しましょう。

インタビュアーは同じ境遇の人が好ましい

ヒアリングにはインタビュアーの選別も重要です。

通常のヒアリングであればただ「ヒアリングがうまい人」でも構いませんが、ママへのインタビューは子育て経験のある女性をアサインすることで、インタビュー開始時のアイスブレイクやインタビュー実施中の共感値が高まり、様々な意見を引き出せる環境になります。

同様に子育て中のパパにインタビューしたいときは、なるべく子育てに積極的に参加したパパをアサインしましょう。

 

子育てママに人気の企業SNSアカウント

子育てママを対象とした企業は、リサーチをもとに自社メディアやSNSを展開しています。

MAMADAYS|ママデイズ

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画像:MAMADAYS|ママデイズ

フォロワー数:8.4万人(2022年11月現在)

「MAMADAYS|ママデイズ」さんは「家族の暮らしがちょっと豊かになる情報を毎日お届け」というコンセプトで、子育て世代のために役立つ情報を発信しています。

内容も家事の時短テクや便利グッズ紹介、離乳食レシピ情報などさまざまです。

 

上記ツイートはきなこパンのレシピを紹介していますが、動画で紹介しており、その時間もわずか9秒!

とにかく時間のない子育て世代に向けたレシピ紹介となっています。

 

上記ツイートはベビーバス紹介ですが、こちらはオウンドメディアへの誘導を促しています。

記事では、ベビーバスの詳しいタイプ別分類やおすすめ人気ランキングを紹介。

出費を抑え、かつ性能がよいものが欲しい子育て世代にとって、これらの情報は子育て世代もしっかり調べたいと考えています。

そのため、Twitter上のツリーで展開するのではなく、記事でしっかり紹介したほうがわかりやすくなるのです。

mamatas(ママタス)

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画像:mamatas(ママタス)

フォロワー数:77.7万人(2022年11月現在)

「mamatas(ママタス)」さんは「子育て中のママ&パパのための1分動画メディア」と称し、Instagramで役立つ動画を数多くアップしています。

しかも1分間に限定しており、短時間で多くのことが学べるようになっています。

 

他のメディア同様、レシピ動画や役立つ家電情報も多いのですが、上記の投稿のような「公園から帰らない子どもをすんなり連れて帰るための情報」のように、あまり対処方法が見つからずに困っている子育て世代向けへのライフハックも時折紹介しています。

これまで、子どもがぐずった場合は自分でどうにかするか、もしくは口コミで対処法を聞くしかありませんでした。

このような対処法をSNSで共有することにより、子育て世代からの支持が厚くなるのです。

 

まとめ

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いかがでしたでしょうか?

子育て世代にとって、SNSがある現代ではスマホでいろいろな情報を手に入れたいもの。

企業側もそのニーズを把握するため、様々な方法でマーケティングを行い、自社のメディアやSNSアカウントで情報を還元しています。

共通して言えるのは、忙しい子育て世代のことを最優先で考えるということです。

そうすることで信頼を獲得でき、多少遠回りでも意味のあるマーケティングになるのです。

最後までご覧いただき、誠にありがとうございます。

 

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