公募型インフルエンサーマーケティングのメリット・デメリットと募集方法を詳しく解説

自社ブランドの製品・サービスをユーチューバーやインスタグラマーなどの人気インフルエンサーにPRしてもらう「インフルエンサーマーケティング」を行ってみようという企業ご担当者も多いでしょう。

インフルエンサーを起用する際は、

• 自社で見つけたインフルエンサーに直接連絡してみる
• インフルエンサーキャスティング会社に紹介してもらう

などの方法がありますが、インフルエンサーを募集してイメージにあう人を最終的に選ぶ「公募型」のインフルエンサー起用方法をご存知でしょうか。

公募型インフルエンサーマーケティングは、熱量高いインフルエンサーを集めることができる反面、気をつけて施策を行わなくては失敗してしまう可能性もあります。

そこでこの記事では、インフルエンサーをどのように公募するのか、そして施策を失敗させず大きな成果をもたらすために必要なポイントについて解説していきます。

• 公募型インフルエンサーマーケティングのメリット・デメリット
• 公募型インフルエンサーマーケティングのおすすめする施策・おすすめしない施策
• インフルエンサーを公募する際に気をつけるポイント
• インフルエンサーを公募する3つの方法
• 公募型インフルエンサーマーケティングを提供しているサービス（企業）

について、わかりやすく解説していきますので、インフルエンサーの公募を検討している際にぜひお役立てください。

インフルエンサーマーケティングとは

インフルエンサーマーケティングについて簡単におさらいしておきましょう。

インフルエンサーマーケティングとは、インスタグラマーやユーチューバーのような主にSNSで人気の「インフルエンサー」に自社製品やサービスのPRをしてもらい、数万～数百万人というインフルエンサーの膨大なフォロワーに対して情報を届けるマーケティング手法です。

インフルエンサーマーケティングは個人のSNS投稿によって行われるため、企業が発信する場合よりも広告臭が少なく消費者目線を取り入れたPRができるメリットがあります。

SNSの利用者が増えた現在、市場規模も拡大している注目のマーケティング手法です。

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インフルエンサーの公募とは？

インフルエンサーマーケティングを行うにあたり、インフルエンサーに自社ブランドの製品やサービスをPRしてもらうように依頼する必要があります。

このとき、インフルエンサーを起用する方法としては

• インフルエンサーキャスティング
• インフルエンサーの公募

の大きく2つのパターンがあります。

インフルエンサーキャスティングは、自社ブランドの製品やサービスと親和性の高いインフルエンサーをあらかじめ選定しておき一人一人に声をかける方法です。

インフルエンサーの公募は、自社の行いたい施策に興味あるインフルエンサーを募集し、その中から目的やイメージに沿ったインフルエンサーを選んでいく方法です。

それぞれにメリット・デメリットはありますが、この記事では「インフルエンサーの公募」について、さらにメリットやデメリット、具体的な公募のやり方を詳しく解説していきましょう。

 

公募型インフルエンサーマーケティングのメリット

まずインフルエンサーを募集する「公募型インフルエンサーマーケティング」のメリットについて紹介します。

公募メリット1. 自社の気づいていないインフルエンサーと出会える

公募型インフルエンサーマーケティングのメリットとして、自社の知らないインフルエンサーと出会えることが挙げられます。

Instagramで人気のインスタグラマーや、YouTubeで人気のユーチューバーは調べれば比較的簡単に見つかりますが、フォロワー数が～数万人の「マイクロインフルエンサー」は数も多いためなかなか見つけにくい場合も多くあります。

マイクロインフルエンサーとは一般的に数万人規模のフォロワーを抱えているインフルエンサーで、フォロワーと近い距離感で良好な関係ができているため、購買や訪問などのアクションを促しやすい特徴があります。

今人気が上昇しているインフルエンサーを起用し、ブランドが気に入ってもらえれば、その後も良好な関係を築くことができ、ブランドの成長にも強い味方となってくれるでしょう。

公募メリット2. 自社ブランド・商材と相性がよいインフルエンサーが集まりやすい

公募型のインフルエンサーマーケティングでは、自然と自社ブランドと相性のよいインフルエンサーが集まるメリットがあります。

たとえばファッションブランドのアイテムをPRしてもらいたいのであれば、ファッションに興味があり発信しているインフルエンサーが注目してくれます。

こちらからアプローチしなくても親和性の高いインフルエンサーの方から来てくれるため、一人一人に連絡する手間が省ける点は大きなメリットです。

公募メリット3. PRに対して熱量の高いインフルエンサーが集まりやすい

公募型インフルエンサーマーケティングでは、インフルエンサーの方から能動的に募集してくる形となるため、積極的にPRを実施してくれる方に巡り合いやすいメリットがあります。

報酬ももちろん応募する動機にはなりますが、もともと興味があるブランドの製品やサービスをを紹介したいというインフルエンサーも多くおり、熱量の高いPRを行ってくれることが期待できます。

熱量の高いインフルエンサーは、フォロワーに対して丁寧にブランドの製品・サービスを紹介してくれるため、訴求力が高くなり、結果的に自社の求めるマーケティングの成果を得やすくなるため積極的に採用しましょう。

公募メリット4. 日程や条件交渉などの面倒な調整の手間が削減される

こちらから声をかける「インフルエンサーキャスティング」の場合は交渉が必要となり、希望のインフルエンサーのスケジュールや報酬内容が合わずPRをしてもらえないということもあるため、インフルエンサーの選出が大きな手間になることも多くあります。

公募型インフルエンサーマーケティングは、あらかじめ施策を実施する「施策の内容」「PR実施期間」「報酬」といった条件を提示してあり、その条件に同意したインフルエンサーを募集することができます。

条件に同意してくれた人の中から希望のインフルエンサーを選ぶため、インフルエンサーと個別にやりとりの上PRしてもらえるか確認をとる手間が省ける点は進行上大きなメリットとなります。

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公募型インフルエンサーマーケティングのデメリット

ここまで公募型インフルエンサーマーケティングのメリットについて紹介してきましたが、デメリットについても解説しておきましょう。

公募デメリット1. 目的の成果を出せる優良なインフルエンサーを選び抜く必要がある

インフルエンサーを公募して多くのインフルエンサーが集めたあと、自社の目的とする成果を出せるインフルエンサーを的確に選び抜く必要があります。

• インフルエンサーのフォロワーの年齢・性別は自社のターゲットとマッチしているか
• フォロワーとインフルエンサーの関係性は良好か
• 過去のPRで良好な実績を出しているか
• フォロワー買いをしていないか

など、数多くの条件から最適なインフルエンサーを選択しないと、施策の効果は最大化できません。

フォロワーを金銭で購入する「フォロワー買い」をしているインフルエンサーを除外する必要もあるため、「フォロワーが多い人を選べばよい」と考えるのはナンセンスです。

インフルエンサーの選定は専門的な視点が必要になることを覚えておきましょう。

公募デメリット2. 起用人数が多いとインフルエンサー管理、炎上対策、支払いなどが大変

公募型インフルエンサーマーケティングでは、数十人、多いときは100名を超えるインフルエンサーが集まる場合があります。

もちろん起用するインフルエンサーは最終的に絞りますが、起用人数が多ければ多いほど各インフルエンサーをマネジメントする負担が大きくなることに注意しましょう。

特に、インフルエンサーマーケティングではPR投稿の下書きチェックをさせてもらい、炎上するリスクは無いか、PRの品質は一定以上かを確認する必要があるため、担当者の負担は想像以上に大きくなります。

各インフルエンサーへの報酬の支払いや源泉徴収手続きなども含め、人的な負担との兼ね合いを見ることを忘れないようにすることが大切です。

公募デメリット3. ～数万人のフォロワーを抱えるマイクロインフルエンサーが多くなりがち

公募型インフルエンサーマーケティングでは、比較的フォロワー数の少ないインフルエンサーが集まりやすくなります。

というのも、フォロワーが数十万人～数百万人という超人気のインフルエンサーの元には日ごろからPRの依頼が殺到しているため、公募に参加する必要が無いためです。

そのため、たとえば、新製品の認知拡大を進めたい場合は、よりフォロワー数が多い（影響の範囲が広い）インフルエンサーを選ぶのが理想となりますので、キャスティングの選択肢を選んだ方が良い場合もあります。

 

公募型インフルエンサーマーケティングをオススメする場合・オススメしない場合

インフルエンサーの公募について、メリットやデメリットを紹介してきましたが、実際に公募型で行う方が良いのか、キャスティングでこちらから声をかけるのがよいか迷うこともあるでしょう。

そこでここでは参考に、公募型インフルエンサーマーケティングをオススメするばあいとおすすめしない場合を紹介しましょう。

インフルエンサーの公募をオススメする施策ケース

まず、インフルエンサーの公募をおすすめする場合です。

イベントなど、集客人数をとにかく増やしたい

イベントなど参加者を集める目的であれば、公募型のインフルエンサーマーケティングは効率的にインフルエンサーを集める方法として有効です。

イベントへの事前告知や、イベント当日に現地の様子を投稿してもらうことで集客やイベントの話題性を高めることもできます。

ユーザーの投稿（UGC）の数をとにかく増やしたい

ユーザーのSNS投稿（UGC）を増やしたい場合も公募型インフルエンサーマーケティングはおすすめです。

自社ブランドに関するSNS投稿が多いことで、話題性のあるブランドであることをアピールでき、認知拡大にもなるため、SNSでの投稿を増やす目的は多くのインフルエンサーを集めることができる公募型インフルエンサーマーケティングと相性がよいといえます。

アンバサダー施策を行いたい

インフルエンサーと長期的なパートナーシップを結ぶアンバサダー施策も公募型インフルエンサーマーケティングと相性が良いといえます。

たとえば、コンテスト形式でテーマに沿ったSNS投稿を募集し、クオリティの高いインフルエンサーには自社製品を一定期間提供するかわりに長期的にブランドの製品やサービスについて発信してもらいます。

複数名をアンバサダーとして起用する施策を行う場合は、公募によって広くインフルエンサーを募るとよいでしょう。

インフルエンサー公募をオススメしない施策ケース

一方で公募型インフルエンサーと相性があまりよくない場合も紹介しましょう。

新商品の認知度を高めたい場合

新製品の認知獲得を進めたい場合は、フォロワー数が数十万人～数百万人という規模の大きいインフルエンサーに紹介してもらうのが効果的です。

規模の大きいインフルエンサーは、フォロワーにさらにインフルエンサーを抱えていることも多く、2次拡散も期待できます。

先に紹介しているように、フォロワー数が膨大なインフルエンサーは応募してくれないケースも多いため、公募型インフルエンサーマーケティングで集めるには不向きと言えます。

インフルエンサーの起用人数が少なくていい場合

インフルエンサーの起用人数が少なくてよい場合は、わざわざインフルエンサーを公募せず一人一人に声をかけた方が手間がありません。

一人一人のインフルエンサーとのやりとりにも集中できますので、インフルエンサーとの丁寧な対話を通して起用することができます。

自社にインフルエンサー選定のノウハウが無い場合

公募して集まったインフルエンサーの中からマーケティング目的に沿った適切なインフルエンサーを選び出すノウハウが無い場合、公募型インフルエンサーマーケティングはむしろ選択肢が増えることで混乱することになります。

インフルエンサー選定の良し悪しがインフルエンサーマーケティング施策の成否を決めるといっても過言ではありませんので、自社にノウハウが無い場合はインフルエンサーキャスティング専門企業などに相談した方が安心ですし、ノウハウの蓄積にもなり良いでしょう。

 

公募型インフルエンサーマーケティングの起用パターン3つ

ここからは、実際にインフルエンサーを公募する具体的な方法について紹介していきましょう。

インフルエンサーを公募する方法として大きく3つが挙げられます。

• 自社WEBサイトや自社SNSで直接インフルエンサーを募集
• インフルエンサーキャスティング会社経由で公募・紹介
• インフルエンサープラットフォームを活用して公募

以下でそれぞれの方法について特徴を交えて解説します。

1. 自社WEBサイトや自社SNSで直接インフルエンサーを募集

インフルエンサーを公募する1つ目の方法は、自社のWEBサイトやSNSで直接インフルエンサーを募集する方法です。

たとえば、「キャンペーン期間にキャンペーン情報を発信してくれるインフルエンサーの方を募集します。条件は～」のような形で募集をかけることができます。

メリット

基本的に自社のフォロワーや自社ブランドの愛好家からの参加が見込めるため、熱量高い好意的なPRをしてくれることが期待できます。

また、インフルエンサーキャスティング会社やインフルエンサープラットフォームを活用する場合と比較して、紹介料や仲介手数料が取られないため費用をおさえることも可能です。

デメリット

ある程度の自社ブランドのファンがいないと、応募してくれるインフルエンサーが少なかったり、インフルエンサー自体の影響力が小さい場合もあります。

また、インフルエンサー選定やマネジメント、炎上対策、報酬支払、効果分析など、自社で一貫して行う必要があるので自社にインフルエンサーマーケティングの専門的ノウハウや人的リソースが無い場合は担当者の負担が大きくなり施策の実施が難しくなることに注意しましょう。

2. インフルエンサープラットフォームを活用して公募

インフルエンサーを公募する2つ目の方法は、インフルエンサープラットフォームを活用して募集する方法です。

インフルエンサープラットフォームとは、様々なインフルエンサーが登録しているマッチングサービスのようなもので、企業がPRの依頼を掲載することで興味を持ったインフルエンサーが応募してくれる仕組みになっています。

メリット

インフルエンサープラットフォームには多くのインフルエンサーが登録しているため、自社で募集する場合に比べてより多くのインフルエンサーを募集できるメリットがあります。

高性能な分析機能も備わっており、インフルエンサーのフォロワーのデータや投稿のパフォーマンスなどを分析しながら最終的に施策に最適なインフルエンサーを選び出すことも可能です。

ダッシュボード機能により、投稿のスケジュール調整や報酬の支払い、PR投稿のレポーティングもプラットフォーム経由で一元管理できるため人的負担も抑えることもできます。

デメリット

基本的にプラットフォームの利用料がかかってくるため、自社で募集をかける場合に比べてコスト面で割高になります。

また、インフルエンサーの選定、インフルエンサーへの商品提供や指示、報酬支払、効果分析といった施策実施にかかわる部分は基本的に自社で行う必要があるため、インフルエンサーマーケティングに関するある程度の知見と人的リソースがある場合に有効といえるでしょう。

3. インフルエンサーキャスティング会社経由で公募・紹介

インフルエンサーを公募する3つ目の方法は、インフルエンサーキャスティング会社に依頼してインフルエンサーを公募・紹介してもらう方法です。

インフルエンサーキャスティング会社は、希望の条件に沿ったインフルエンサーに連絡を取り紹介してくれる会社です。

キャスティング会社がインフルエンサープラットフォームを運営している場合も多いため、公募を実施し応募してくれたインフルエンサーの中から、専門的な知見により最適な人物を選んでくれます。

メリット

インフルエンサーマーケティングのPR実績も豊富で過去の施策データも集まっているため、自社の認知獲得や購買など施策目的に沿ったインフルエンサーをプロが選定してくれます。

また、施策やインフルエンサーの提案、インフルエンサーの選定とマネジメント、商品発送、炎上予防、効果分析など一貫でサポートしてくれるため、自社がインフルエンサーマーケティングのノウハウに乏しい、あるいは社内の人員に余裕がない場合でも安心して施策を行うことができます。

キャスティング会社がインフルエンサープラットフォームを運営している場合、「プラットフォーム登録者への公募」とあわせて「別途自社で選定したインフルエンサーへの声かけ」も同時に行えるため、柔軟にインフルエンサーを起用できる点もメリットです。

デメリット

インフルエンサープラットフォームを活用するときと同様、基本的にインフルエンサーの紹介料が必要になります。

企業によっては施策の成果、たとえば「いいね数」や「購入数」に応じて費用が発生する「成果報酬形式」で公募を依頼できる場合もあるので相談してみるとよいでしょう。

また、インフルエンサーとの間にキャスティング会社を挟むことで、自社でインフルエンサーに連絡を取る場合に比べてインフルエンサーへの連絡に遅れが発生したり、希望した内容が正確に伝わらない可能性も出てきますので、事前に丁寧なすり合わせによって施策イメージの共通認識を作っておくことが必要になります。

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インフルエンサーを公募できるサービス（企業）

さいごに、インフルエンサーを公募できるサービス（企業）をいくつかご紹介しましょう。

Find Model

画像：Find Model

Find Modelは、自社でインフルエンサープラットフォームを運営しているインフルエンサーキャスティングサービスです。

アサイン可能なインフルエンサーは7,000名以上、プラットフォーム登録者の延べフォロワー数も約2億人となっており、インフルエンサーのジャンルも豊富です。

公募により熱量の高いインフルエンサーを探すことはもちろん、インフルエンサーキャスティングとPR実績も10,000件以上と豊富なため、過去のPR実績データをもとに高い成果が期待できるインフルエンサーを紹介してもらうことも可能です。

プラットフォーム利用料は無し。インフルエンサーの公募も無料ででき、気に入ったインフルエンサーへ依頼するときのみ費用が発生する料金モデルのため費用の無駄がない点も強みのサービスとなっています。

Find Model

参考：Find Modelのマッチング成果報酬型インフルエンサー公募サービス

REECH

画像：REECH

REECHはAI・データ分析技術を活用したインフルエンサーマッチングプラットフォームです。

インフルエンサーのインサイトデータ分析を活用した公募と選定、PR投稿の一元管理からPR投稿のレポーティングまでワンストップで行うことができます。

現在はInstagramのみ対応ですが、登録しているインフルエンサーも1,000名以上いるため、様々なニーズの公募が可能です。

プラットフォームの利用料は無し。インフルエンサーを起用する際にフォロワー単価1.5円が必要となります。

REECH

Follop

画像：Follop

Follopはマイクロインフルエンサーに特化したインフルエンサーマーケティングプラットフォームです。

マイクロインフルエンサーの登録者数が豊富で、より消費者目線での製品・サービス訴求が可能となります。

企業は同社が提供する専用アプリに店舗や商品を掲載でき、そのアプリで企業の情報を見つけたインフルエンサーが店舗への訪問や商品を購入しSNS上で宣伝し、宣伝された分だけ費用が発生するモデルです。

また、マイクロインフルエンサーから事前に許可が得られているため、インフルエンサーが投稿した写真や動画を広告クリエイティブやランディングページの素材として自由に利用できる点も特徴です。

Follop

dary

画像：dary

daryは公募型のインフルエンサーマッチングプラットフォームです。

数万人のフォロワーを抱えるマイクロインフルエンサーに加え、フォロワー数が500～1万人規模のナノインフルエンサーを公募することができます。

管理画面からPRしたい内容、どれくらいのフォロワー数のインフルエンサーを何名起用するかを選ぶだけでインフルエンサーを公募できる手軽さが魅力。

費用は前払いと後払いの2段構成となっているのが特徴。

前払いでは、投稿費用として1,200円～。さらに後払いとしてインフルエンサーのPR投稿で24時間以内につけられたLike（いいね）の数に比例した料金が加算される成果報酬型の料金体系となっています。

dary

SPIRIT

画像：SPIRIT

SPIRITは20,000人のインフルエンサーが登録する公募型のインフルエンサープラットフォームです。

プラットフォームではインフルエンサーを5段階で評価する機能があり、過去のPRの評価が高いインフルエンサーをピックアップすることができます。

レポーティング機能も充実しており、インフルエンサーの投稿パフォーマンスデータはもちろん、インフルエンサーからの直接のフィードバックも受け取ることができるため、ブランドの製品やサービスの改善にも役立ちます。

基本料金は「インフルエンサーへの報酬額」「ディレクション手数料」「募集人数」により決定され、さらに基本料金の20%がプラットフォーム利用料として上乗せされる料金体系となっています。

SPIRIT

まとめ

公募型インフルエンサーマーケティングについて解説してきましたがいかがでしたか？

公募型インフルエンサーマーケティングは、効率的にインフルエンサーを集客・選定する方法として効果的です。

ただし、自社ブランドや施策内容との相性も加味した上で、適切なインフルエンサーを選ぶ必要があることも忘れないようにしましょう。

今回紹介した公募型インフルエンサーマーケティングのメリットやデメリットを含めた特徴をよく理解し、ぜひ目的とするマーケティングの成果を出せるよう施策を進めてみてください。

本記事があなたのビジネスの拡大の一助になりましたら幸いです。

 

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