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様々な場面でデジタル化の進む昨今、中でも注目されている技術が存在します。

それが今話題の「NFT」です。

最近では様々な企業が取引所の開設やコンテンツの投入を始めています。

ではこの「NFT」とはいったいどういうものを指すのでしょうか?

本記事では、NFTとはなにか?そのメリットはどこにあるのか?についてお伝えします。

 

NFTとは?

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NFTとは「Non-Fungible Token」、日本語では「非代替性トークン」と呼ばれています。

これにより、デジタルデータに固有の価値がつくようになった、というのが大きな特徴です。

例えば絵画だと、これまでは実際のキャンバスに描かれた絵であればモノとして販売できるので、作者によっては数億円の価値がつきました。

しかしデジタル技術で書かれた絵画の場合、インターネットで閲覧できるようになってしまえば、コピー作品が出回り、元の作品と複製したものの見分けをつけることができないので、わざわざ「お金を出して買おう」という人はあまりいませんでした。

そこで2017年、新たに誕生した技術がNFTです。

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画像:CryptoKitties

イーサリアムブロックチェーン上に「CryptoKitties(クリプトキティーズ)」という、デジタル上の猫を交配させて新たな猫を生み出すゲームが登場しました。

そこで生まれたレアなデジタルキャットのデータをNFTで販売したのが始まりです。

NFTにはブロックチェーンの技術が使われており、固有のアドレスが割り振られています。

これによりそのデータが「世界で唯一固有のデジタル作品」となり、いわば絵画でいう「鑑定書つき」の状態になったと言えます。

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画像:CryptoPunks Collection | OpenSea

実際2017年にはCryptoPunks(クリプトパンクス)と呼ばれるNFTアートが存在し、24×24サイズのドット絵で作られたフルオンチェーンのNFTは8,000ETH(当時のレートで約27億円)で取引され、話題となりました。

NFTのメリット

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デジタル作品であるNFTには所有者だけでなく、作者にもメリットがあります。

偽造されにくい

絵画などの芸術作品にはいわゆる贋作と呼ばれるものが数多くあり、正確な目を持った鑑定士がいないと贋作を高値で買わされてしまうことになります。

その点、NFTではたとえそっくりな作品を作ったり、画像自体をコピペして出品したとしても、固有のアドレスが異なるため全く意味がありません。

さらに、NFTの情報や移動の記録はブロックチェーン上に残るため、偽造が難しいというのも大きな特徴です。

運用が可能

NFTの所有権が誰にあるのかもブロックチェーンには明記されています。

そのため所有者は、仮想通貨のように所有しているNFTを自由に売ることができます。

現実の資産同様、投機目的で購入し、価格が上がったら売るということも可能です。

さまざまなデジタルデータが販売可能

「クリエイターの作る作品」というと、芸術性の高い絵画や音楽を思い描きがちですが、そうとは限りません。

デジタルデータになるものであればなんでも対象となります。

たとえば2021年、Twitter創業者ジャック・ドーシーが初めて投稿したツイートは、3億円超の価格で落札されています。

また、ブロックチェーンゲームの「Axie Infinity」は、ゲーム内でNFTを獲得し、現実世界で売却して稼ぐ「Play to Earn」の仕組みが好評を得ました。

このように、さまざまなものがNFTとなりうるのです。

相互運用性がある

NFTの規格は共通規格として定められているため、その規格に沿って取り扱っているサービスであればどこでも取り扱い可能です。

日本でも、

  • 楽天グループ
  • GMO
  • LINE
  • ミクシィ
  • 博報堂
  • ヤフー

などがNFTアートの取引所を開設しており、いずれでも取引は可能です。

これにより、従来の枠組みにとらわれない自由な取引が可能です。

プログラマビリティ

ブロックチェーン上で契約を自動的執行できる仕組みがあり、これによって仲介サービスに頼らずとも、ブロックチェーンに記録された情報をもとに契約を実行してくれます。

例えば、イラストレーターが店側にNFTアートを100万円で販売したものの、その後イラストレーターの人気が出たので、店が顧客に1億円で販売したとしましょう。

この場合、実際の作品であれば「店がいくらで売ろうが、イラストレーターに100万円以上の売り上げはない」となります。

一方NFTでは、最初に還元金率を設定することができるので、1億円×還元金率の収入も入ってくるのです。

このように「2次流通で手数料が入る」など、さまざまな付加機能をそのデータ自体に付与できることをプログラマビリティと呼びます。

これは実物のアート販売に比べ、作者に還元されやすい制度となっています。

誰でも作成や販売が可能

NFTは誰でも販売可能で、ブロックチェーンに関する難しい知識がなくても売買できるのも特徴です。

NFTマーケットプレイスを利用すれば自作のイラストを使ったNFT作成も可能で、日本の小学生が作ったNFTアート作品が2ETH(当時レートで約80万円)で売れたことも大きな話題となりました。

NFTの購入方法

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画像:Coincheck NFT(β版)

NFTの購入にはNFTマーケットでの取引が必要です。

NFTマーケットには

などがあります。

たとえばCoincheck NFT(β版)での手順は

  1. 無料登録を行い、取引口座を開設
  2. 日本円を入金し、イーサリアム(ETH)を購入
  3. 仮想通貨ウォレットのMetaMask(メタマスク)をインストール(NFTの入出庫用)
  4. Coincheck NFT(β版)で希望のNFTを購入

という手順で、登録料もなく、出品や購入に際してガス代(手数料)も不要です。

まとめ

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画像:Dune

これまでブロックチェーンの技術が使われる場面は仮想通貨が中心というイメージでした。

しかし2021年、NFT市場はたった1年間で2万倍の急成長を遂げました。

最近では吉本興業や阪神タイガース、スクウェア・エニックスなど、多業種の企業がNFT市場に参戦しています。

2022年以降も引き続き注目を集め続けるでしょう。

最後までご覧いただき、誠にありがとうございます。

 

 

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