Instagramで新規リーチが取れる「リールの使い方完全ガイド」を無料配布中！近年、企業のみならず地方自治体が地域の情報を発信するためにSNSを活用するケースが増加しています。
SNSを使うことで、若者をはじめとして地方に訪れたことのないユーザーにも地域の特色や魅力を訴求することが可能となります。
一方、地域のアカウントがユーザーに認知やフォローを行ってもらうためには興味を持ってもらうための工夫が必要となるでしょう。
今回は、自治体がユーザーに訴求するために行ったInstagramにおけるアプローチとして、キャンペーン投稿の事例を5選ご紹介していきます。
プレゼントキャンペーンやユーザーが投稿を行うキャンペーンなど、事例を元に投稿のポイントを解説していきます。
地域の魅力を発信したいアカウントはもちろん、キャンペーン投稿を活用したInstagramアカウントの運用を行いたい企業のSNSご担当者様も、ぜひ最後までご一読ください。
目次
自治体が地域の魅力発信のために行ったInstagramキャンペーン事例5選
それでは早速、自治体が地域の魅力発信のために行ったInstagramキャンペーン事例5選をご紹介していきます。
らふらん 「山形ラ・フランスde山形の美味しいものあげちゃうキャンペーン」
最初にご紹介するSNSキャンペーン投稿を行った自治体のアカウントは、らふらん(@yamagata_lafrance)です。
画像：@yamagata_lafrance | Instagram
アカウント：らふらん
フォロワー：約1.8万人(※2023年12月現在)
らふらんは、山形県が農産物の魅力を発信するために運営しているInstagramアカウントです。
山形県の名産であるラ・フランスをモチーフにしたキャラクター"らふらん”を主役とし、山形で採れた果物や野菜・花などの紹介を行っています。
旬の食材が採れた際の目揃会の様子など、リアルな現地の様子を写真やキャプションで伝えています。
画像にはらふらんのイラストを入れることでアカウントの特色を入れ、ユーザーが投稿に親しみを持てるような工夫を行っていることが分かります。
上記は、らふらんが行った「山形ラ・フランスde山形の美味しいものあげちゃうキャンペーン」の投稿です。
キャンペーンの参加条件は
・動画「ラ・フランスの食べごろの見分け方講座」を見てキーワードをゲット
・YouTubeチャンネルもしくは上記Instagramアカウント登録・フォロー
・キーワードと共に応募フォームの必要事項を入力
となっており、応募者には「山形県産農畜産物4種(山形牛・山形のお米・山菜セット・山形のきのこ詰め合わせ)のいずれか1つ」が当たるといった内容になっています。
アカウントやチャンネルのフォロー・登録を行ってもらうことで運営するSNSアカウントの認知拡大を行いながらも、動画の閲覧を行ってもらう条件を入れることで地域の名産の魅力をしっかりとユーザーに訴求できる工夫を行っています。
フォローやいいねだけでなく地域の情報をアプローチする導線を確保することで、実際に地域のファンになってもらうことが期待できるキャンペーンとなっていますね。
また、投稿では「今シーズンの山形県産ラ・フランスはもう食べられました？」「感想もお待ちしております☆彡」と呼び掛けることで、ユーザーの興味を引いているのも良いポイントです。
農業振興の応援団(静岡県のJA) 「静岡県産の青島みかんが当たる！キャンペーン」
次にご紹介するSNSキャンペーン投稿を行った自治体のアカウントは、農業振興の応援団(静岡県のJA)(@shizuoka_ja)です。
アカウント：農業振興の応援団(静岡県のJA)
フォロワー：約1.3万人(※2023年12月現在)
農業振興の応援団(静岡県のJA)は、静岡県が運営するInstagramアカウントで、静岡県で採れた旬の農畜産物やレシピを紹介しています。
農業祭・農協祭といったイベントの告知情報や、農産物の収穫の様子などの幅広い情報を、フィード投稿・リール動画を活用して発信していることが伺えます。
上記のようなレシピを紹介した投稿は幅広いユーザーが有益なコンテンツとして楽しむことができる内容となっています。
県外のユーザーにもリーチしていくためにはとても良い方法ですね。
上記は農業振興の応援団が行った「静岡県産の青島みかんが当たる！キャンペーン」の投稿です。
応募条件は
・上記Instagramアカウントのフォロー
・キャンペーン開始投稿への「いいね」
となっており、抽選で20名にJAみっかびの青島みかん（3.5kg）がプレゼントされるといった内容となっています。
フォロー・いいねのみのキャンペーンはユーザーが参加しやすく、短期間でフォロワー増加を狙うことができる施策となっています。
一方、キャンペーンが終わった後にすぐフォローを外されてしまうといった懸念もあるため、本アカウントのように日ごろから幅広いユーザーが楽しめる投稿を行っていくことが重要となるでしょう。
また、上記投稿のキャプションには「キャンペーン第８弾！」と記されており、定期的にキャンペーン企画を行っていることが伺えます。
キャンペーンを見逃したくないというユーザーからのフォロー継続を狙うことができるため、上記のような取り組みもアカウント運営にあたってとても良い取り組みといえるでしょう。
JA全農おおいた 「おおいた豊後牛と大分県産白ねぎ を当てようキャンペーン」
次にご紹介するSNSキャンペーン投稿を行った自治体のアカウントは、JA全農おおいた(@zennoh_oita)です。
画像：@zennoh_oita
アカウント：JA全農おおいた
フォロワー：9057人(※2023年12月現在)
JA全農おおいたは、JA大分が運営するInstagramアカウントであり、大分県産の農畜産物についての情報発信を行っています。
大分県で採れる商材を使用したレシピの紹介や、大分県内のニュースに加え、コラムのような豆知識の紹介投稿も行われています。
この投稿をInstagramで見る
上記では、「JA全農おおいたの職員が選ぶおすすめのお米3選」と題し、大分県で採れるお米を1つ1つ紹介しています。
上記のような投稿はお米以外でも果物やお肉でシリーズのように頻繁に行われています。
「〇選」といった数字を使用したサムネイルの投稿はユーザーから注目されやすいことに加え、有益な情報が記されている投稿として楽しんでもらうことができます。
この投稿をInstagramで見る
上記は、JA全農おおいたが行った「おおいた豊後牛と大分県産白ねぎ を当てようキャンペーン」です。
投稿の応募条件は、
・白ねぎを使った料理を撮影して「#白ねぎが主役」のハッシュタグをつけてInstagramに投稿
となっており、投稿したユーザーの中から抽選で10名に「大分県産白ねぎ 1ケース 3kg（約30本入り）」と「おおいた豊後牛 焼肉用 ロース600g」のセットをプレゼントする、といった内容となっています。
オリジナルのハッシュタグを利用した投稿を行ってもらうことで、キャンペーンを盛り上げるとともにユーザー発信で地域の魅力を訴求してもらうことができます。
上記のようなキャンペーンでは、他ユーザーに親近感を抱いてもらえたり、自治体のアカウントだけでは訴求できなかった層にリーチを図ることができます。
一方、キャンペーン参加への難易度は少し高くなるため、参加したいと感じられるようなプレゼントを用意したり、キャンペーンの存在をリマインドすることが重要となるでしょう。
島根県しまねブランド推進課 「しまねの地酒が当たる Instagramキャンペーン」
次にご紹介するSNSキャンペーン投稿を行った自治体のアカウントは、島根県しまねブランド推進課(@brand.shimane)です。
アカウント：島根県しまねブランド推進課
フォロワー：6053人(※2023年12月現在)
島根県しまねブランド推進課は、島根県産品の販売イベントフェア情報発信や、グルメ・おみやげ・工芸品などの紹介を行っているInstagramアカウントです。
幅広いジャンルで島根の名産を紹介しており、生産者へのインタビューなど、地域の人々のキャラクターが分かる投稿も行われています。
上記の投稿では、島根の伝統工芸品の体験ができる場所を紹介しています。
地域ならではの少し変わったスポットを、現地の様子が分かるような写真複数枚を1枚の写真で見せることで、県外のユーザーからの興味関心を引くことができる内容となっています。
上記は島根県しまねブランド推進課が行った「しまねの地酒が当たる Instagramキャンペーン」です。
キャンペーンの応募条件は、
・上記Instagramアカウントのフォロー
・キャンペーンページからクイズに回答＆しまねの職人インタビューページの感想を「応募フォーム」に記載
となっており、総勢20名に島根の地酒が当たるといった内容となっています。
キャンペーンページとInstagramのキャンペーン投稿を組み合わせることで、Instagramアカウントのフォロワー増加を図りながらも、ホームページへの導線づくりを行うことができます。
また、クイズへの回答といった条件も入れることで、名産品自体への興味関心が湧くきっかけ作りを行っているのも素晴らしい工夫ですね。
上記のように、実際にユーザーが商品について知る機会を作ることで、キャンペーン後も県のファンになってもらうことが期待できます。
キャンペーン投稿を行う際は、ただフォロワーを増やすことが目的にならないよう、上記の例のように地域の魅力をユーザーに訴求できるアクションを行っていきましょう。
茨城をたべよう【公式】「いばタマくるくるSNS投稿キャンペーン」
最後にご紹介するSNSキャンペーン投稿を行った自治体のアカウントは、茨城をたべよう【公式】(@ibatabe_official)です。
アカウント：茨城をたべよう【公式】
フォロワー：3075人(※2023年12月現在)
茨城をたべよう【公式】(@ibatabe_official)
茨城をたべようは、茨城の農林水産物やイベント情報、直売所情報などを発信しているInstagramアカウントです。
アカウント名である#茨城を食べよう をハッシュタグとして活用し、Instagram内で茨城の発信を盛り上げていることが伺えます。
Instagram投稿では、名産品を使用したグルメ情報のほか、行われたイベントの様子なども発信しています。
都内で行われる催事情報も発信しており、県外のユーザーにも訴求しているのが良いポイントですね。
上記は、茨城をたべようが行った「いばタマくるくるSNS投稿キャンペーン」です。
キャンペーンの応募条件は
・「くるくるオムライス」を作って料理写真や動画を撮影
・ハッシュタグ #いばタマ王国2023 #くるくるオムライス2023 をつけて料理写真や動画をInstagram または X（旧Twitter）にて投稿
・いばたべSNS（上記InstagramアカウントもしくはX（旧Twitter））公式アカウントをフォロー
となっており、総勢75名にタマゴもしくはタマゴ券がプレゼントされるといった内容になっています。
キャンペーン投稿ではリール動画を活用し、「くるくるオムライス」を作るイメージ動画や、過去の実際の投稿を紹介していることが分かります。
上記のようにキャンペーン投稿自体に動画を使用することで、よりユーザーの興味関心を引くことができるため、キャンペーン参加率を上げることはもちろん、動画を楽しんでもらうことでアカウントへの流入を促すことができます。
また、「くるくるオムライス」の料理動画という動画での訴求力が高いコンテンツ投稿を条件とすることで、キャンペーンのハッシュタグや自治体アカウントの認知拡大をユーザー自身に行ってもらうことが可能となるでしょう。
まとめ
以上、自治体が地域の魅力発信のために行ったInstagramキャンペーン事例5選をご紹介しましたが、いかがでしたか。
本記事のように、キャンペーン投稿における参加条件やプレゼント内容などに工夫することで、今までリーチで来ていなかったターゲット層にアプローチすることが可能となります。
参加しやすいキャンペーンから応募条件が凝っているものまでそれぞれメリット・デメリットがあるため、目的やアカウントの特性に合わせて施策を行っていきましょう。
なお、InstagramをはじめとするSNSのアカウント運用にお悩みのSNSご担当者様は、こちらからお気軽にお問い合わせください。
インスタラボ編集部の公式記事。
支援実績11,000件、最大2.6億リーチ可能なFindModel（ソーシャルワイヤー株式会社）が運営しています。
ILライター：M.N・Y.O・T.S・R.S・K.Mの5名で運用。
お気軽にご相談ください
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