Instagramで新規リーチが取れる「リールの使い方完全ガイド」を無料配布中！いまや企業が自社のSNSアカウントを持つことが珍しくない時代になってきました。
2021年の調査によると日本国内のSNS利用者は78.7％となっており、企業としてもその層に訴えかけることが宣伝および売り上げ向上につながるとわかってきたからです。
もちろん宣伝としては広告費を払ってSNS上に広告を載せるという手もありますが、もし企業アカウントのSNSがバズれば、宣伝費をかけずに知名度を上げることができます。
しかし、一口にSNSと言ってもさまざまなものがある昨今、どのSNSを運用すべきか？また、SNS別に投稿内容を変えるべきか？というのはよく検討する必要があります。
本記事では、企業のSNS担当者様向けに、各SNSの特徴や、複数のSNSを運用するうえでのポイントをご紹介いたします。
各SNSの特徴
まずは各SNSの特徴について理解しましょう
Twitter：短文系SNSの国内最大手
Twitterといえば国内ではSNSの最大手ともいえる存在で、最近ではイーロン・マスクの買収による様々な変更も話題になっています。
140文字以内の文章（TwitterBlue加入者は長尺ツイートも可能）や画像・動画を載せることができ、始めるにあたっての心理的障害は少ないでしょう。
Twitterは拡散力に優れているほか、世の中の流行を追いかけるのに最適だともいえます。
使用している年齢層も若者から高齢者まで幅広く、特に30代以上に訴えかけたい商品では最も有効なSNSでしょう。
Instagram：おしゃれな若者に人気
Instagramは基本的に写真または動画を必ず投稿する必要があることから、30代以下の女性を中心に人気を博しています。
特に24時間で消える「ストーリーズ」は、記録を長時間残したくないという若者のニーズにマッチしています。
企業アカウントでも、コスメや美容系の企業の場合はInstagramのフォロワーが最も多い、ということも珍しくありません。
企業側としても、ビジュアルをメインとして自社の世界観を訴求することができます。
YouTube：国内で最も影響力のある動画SNS
YouTubeは国内利用者数が6,500万人、海外での利用者は25億人と、動画コンテンツとしては最大規模を誇るプラットフォームです。
特に日本ではコロナ禍によるステイホームで自分の時間が増えたこと、さらには芸能人が多く参戦したことで、広い世代に一気に普及しました。
最近ではYouTubeShortsにより、若者人気がさらに増加してきています。
企業でYouTubeアカウントを持つところも最近では増えましたが、有名なYouTuberにプロモーションしてもらうパターンも多いです。
TikTok：Z世代人気ナンバーワンSNS
2017年に運用開始とかなり後発なSNSながら、ショート動画という見やすさが人気となり、今や世界で10億人が使うSNSとなっています。
1分以下という短時間の縦型動画は特にZ世代に刺さり、のちにInstagramのリールやYouTubeShortsといった類似サービスが取り入れられるきっかけにもなりました。
特に同じ音源を使った「ハッシュタグチャレンジ」が人気で、企業でも中の人がチャレンジすることでアカウントの知名度を上げる、というパターンもありました。
Facebook：海外人気ナンバーワンSNS
Facebookは現在国内利用者が2,600万人であり、2010年ごろから流行りだした、国内では古参のSNSです。
そのため、利用者層も他のSNS層よりも高いのが特徴です。
ただ、世界では約30億人が利用しており、SNSとしては世界最大手となっています。
そのため、企業でも割と上の年代の人、または海外ユーザーに訴求したい場合などにはかなり有効なSNSと言えます。
LINE：国内最大手のクローズドコミュニケーションツール
他のSNSと異なり、LINEはオープンではなくクローズドなSNSです。
そのため、かつてのeメールのように個人間の連絡に使われることも多く、利用者数も国内最大の9,400万人となっています。
最近では企業のLINEアカウントも増加し、定期的にお得なクーポンを発信するなどの使われ方をしています。
各SNSの役割
ヒトがモノやサービスを購入するとき、その段階は大きく5ステップに分けられます。
その中でも、どのSNSが最適かというのはステップにより異なってきます。
ユーザーによっても接点は様々なので、自社のターゲットが今どのフェーズにいて、ビジネスの課題をどうすれば解決できるか、を考えることで、注力するべきフェーズなどが見えてくるでしょう。
① 情報の認知
まずは商品やサービスを知ってもらうところからです。
そのためには宣伝、もしくは自社のアカウントを見てもらう、ということをしなければなりません。
この段階では上記の6種類のSNSのうち、LINE以外のものが有効でしょう。
② 商品の検討
商品の知識が入ってすぐ購入というパターンはほとんどなく、大半の場合で同様の商品との比較や値段の検討に入るでしょう。
その際、SNSで口コミを調べる、ということも増えてきました。
YouTubeやTikTokなどの動画サイトではインフルエンサーによる使用時の感想など、またTwitterやInstagramでは一般ユーザーの感想などを調べることができます。
③ 「自分の場合」に当てはめる
情報をある程度揃えたら、「自分が使う場合」「自分の家に置く場合」など、いったん自分が使うことを考えなければなりません。
たとえ評判が悪い商品でも、自分の使い方だとむしろ都合がいい、というパターンもあるからです。
そのためにはさらに情報を深堀りする必要がありますが、もし実店舗がある場合などは、LINEのクーポンなどを使って来店を促して検討させる、という手も使えます。
④ 購入
実際に実店舗で購入する場合もあれば、ネット上で購入する場合もあるでしょう。
さらにネット上でも、自分たちが運営するECサイトなのか、それとも楽天やAmazonなどの通販サイトなのか、というところで分かれてくるでしょう。
その際も、期間限定セールやクーポンの配布などが最後の後押しとなる場合があります。
⑤ 情報の拡散
かつての買い物であれば、消費者は購入すればそこで終わりでした。
しかしSNS全盛の現代では、その購入者がどのような感想をSNSで書き込むかも、その後の売り上げを左右する重要なファクターになっています。
つまり、消費者が②で行われたTwitterやInstagramなどのサーチをされる側になるのです。
そのため、購入後にも不満を持たれないようなアフターケアも重要です。
各SNSに求める役割
企業で複数のSNSを運用する場合、まずは各SNSを運用するうえでのKPI設定が必須です。
そのうえで実際に運用し、PDCAサイクルを回すことが重要です。
では、各SNSの役割を説明しましょう。
| SNS | 目的 | ユーザーに期待する態度変容 |
| 潜在層への認知拡大 | 拡散により新規ユーザーにアプローチし、ブランドの認知拡大、興味喚起を狙う | |
| 準顕在層への興味関心喚起 | 商品やサービス、ブランドに対するイメージを浸透させ、正しく理解してもらう | |
| YouTube | 顕在層の持つ知識の増強 | 商品やサービス、ブランドをよりよく知ってもらい、購買につなげる |
| TikTok | 準顕在層への興味関心喚起（若年層） | 商品やサービス、ブランドに対するイメージを浸透させ、正しく理解してもらう |
| 顕在層へのブランド好意醸成 | 商品やサービス、ブランドに対する好意を向上させ、ユーザーをファンにする | |
| LINE | 既存顧客への接点強化 | すでにブランドを愛好しているユーザーと継続的に取引するため、接点を強化し愛着を持たせる |
上記でSNSを6種類ご紹介しましたが、もちろんすべてのSNSを運用しなければいけない、というわけではありません。
場合によっては1種類に絞ってもよいでしょう。
もし複数のSNSを運用する場合でも、すべてを同様に扱う必要はなく、優先順位をつける必要があります。
そのためには、「何を課題とすべきか？」を考える必要があります。
商品・サービス認知にはTwitter・Instagram
新商品や新サービスなど、まだまだ認知されていないものについては、まず拡散させる必要があります。
そのためには、TwitterやInstagramなどを使うのが良いでしょう。
これらの媒体ではキャンペーンとしてフォロー＆リツイートキャンペーンやコメント、ハッシュタグなどを使ったキャンペーンが多く展開されており、認知させたい企業と景品を受け取りたいユーザーがwin-winの関係になるのです。
またSNSの性質上、静止画でもストーリー性が作れそうな商材が望ましいでしょう。
Z世代向けにバズらせたいならTikTok
新規認知を拡大させたい商材の中でも、特にZ世代などの若い層向けに短期間でバズらせたいのであればTikTokが最適です。
この世代はSNSによって商品を知ることが多いですが、そんな中でもTikTokは浸透しているため、一度火がついたら一気に広まっていくのです。
さらにTikTokは音楽やダンスの動画も多いことから、メディア系とも相性バツグン。
レーベル会社が音楽にのせて動画発信するなどすれば、動画単体での評価でバズりやすくなり、踊ってみたなどの類似動画が増えることでさらに広がっていきます。
また、SNS上でUGCが発生しない少ない商材の場合や、施策に応じてインプレッション数を稼ぎたい場合も有効です。
購買につなげたいのであればYouTube
YouTubeは商品の使い方レビューなど、長尺を使って商品を動画でわかりやすく紹介できるので、認知から購買につなげたい場合に最も効果を発揮します。
もちろん初期の認知拡大にも使えるので、オールラウンダーなSNSといえます。
ただし、動画の編集が長尺になればなるほど編集の手間などもかかるため、有名YouTuberに依頼する場合はオファー料が高額になる場合も。
そのため、ある程度予算がある場合に検討するとよいでしょう。
既存顧客の維持に努めたい場合はLINE
企業の公式LINEは特に実店舗がある飲食や美容院・アパレルなどで特に効果を発揮します。
1回来ていただいたお客様にLINE登録をしてもらうことで、新製品やフェア開催、割引クーポンなどの継続提案ができるからです。
来店前の状態でも、広告やInstagramなどでLINEのQRコードなどを載せておくと、初回からでも割引券を配布することができます。
家族向けや海外向けに展開したいならFacebook
SNSの運用代行はFind Modelまで
